【対面】社内コミュニケーション活性化の成功事例5選

ここでは、対面での社内コミュニケーション活性化の成功事例について、以下の5点を紹介します。

1つずつ見ていきましょう。

社内運動会の実施

あるIT企業では、社内コミュニケーションの活性化を目的として、社内運動会を実施しました。

部署の垣根を越えたチームを編成してさまざまな競技に取り組むことで、従業員同士の交流が生まれる良い機会となりました。

社内運動会を通じて従業員間の壁が取り払われ、日頃の業務にも良い影響を与えたという感想もあり、手応えを感じたイベントになったそうです。

社内イベントの開催

あるIT企業では、従業員の交流とリフレッシュを目的に、豪華な景品が贈られるポーカー大会を定期的に開催しています。

社内に設置されたリフレッシュルームには、ポーカー台が用意され、プロのディーラーが来て本格的なレクチャーを行います。

ポーカーは心理戦としても知られており、プレイスタイルからはそれぞれの個性や性格が垣間見えます。

イベントを通じて、普段は見ることができない同僚たちの新しい一面を発見し、社内コミュニケーションの促進にもつながっているようです。

セミナー・ワークショップの開催

ある広告代理店では、従業員のキャリア支援を目的とした制度を設け、キャリアプランニングやライフスタイルに焦点を当てた、誰でも参加できるセミナーやワークショップを定期的に開催しています。

イベントの開催は、従業員が自身のキャリアについて深く考える機会になるとともに、会社に対する不安を解消する手助けにもなります。

セミナーを通じて、従業員は自分の強みや興味を再発見し、将来の目標を明確に認識できます。

また、同僚との交流を通じて、異なるキャリアパスやライフスタイルについての理解を深め、新たな視点や刺激を得ることにもつながるでしょう。

オープンカフェの設置

あるインターネットインフラ事業を手掛ける企業では、従業員向けのオープンカフェを設置しています。年中無休で24時間開いており、すべて無料で食事が提供されます。

海外の取引や深夜の顧客サポートなど、さまざまな働き方やニーズに対応するためのユニークな制度です。

また、金曜日の夜にはカフェがバーに変わるため、従業員はアルコールや軽食を無料で楽しめます。

オープンカフェは、従業員同士が気軽に交流し、コミュニケーションを活性化する場として利用されているそうです。

社食サービスの設置

ある製造業の企業では、社内コミュニケーションの活性化を目指して、社員食堂サービスを導入しました。

社食では、健康に配慮した多様なメニューを提供し、従業員が自由に利用できるテーブルや椅子を設けました。

異なる部署の従業員が食事を共にすることで、仕事以外の話題で意見交換が行われ、新たなアイデアや協力関係が生まれたそうです。

また、社食を利用することで従業員の健康維持にも寄与し、モチベーションの向上にもつながったと評価されています。

関連記事：社内コミュニケーションの活性化にはメリットが多い！高めるためのポイントや手段も解説

【オンライン】社内コミュニケーション活性化の成功事例5選

ここでは、オンラインでの社内コミュニケーションの活性化の成功事例について、以下の5点を解説します。

1つずつ見ていきましょう。

社内報の導入

ある建設業の企業では、社内コミュニケーションの活性化のために社内報を導入しました。部署の最新情報、従業員の業績やプロジェクトの進捗、社内イベントの報告などが掲載されています。

また、従業員からの寄稿やインタビューも積極的に取り入れ、多様な声を反映させることで、社内のさまざまな活動や成果を共有できるようになりました。

社内報の導入により、従業員同士の情報共有が活発になり、異なる部署間の理解が深まったそうです。

関連記事：社内報はWebでも作れる！おすすめツール9選も紹介

1on1ミーティングの実施

ある大手ポータルサイトを運営する企業では、組織運営の向上と社内コミュニケーションの円滑化を目的に、週に一度、30分の1on1ミーティングを実施しています。

部下の成長を支援することを目的としており、経験学習を評価し、従業員の才能を引き出すための仕組みが取り入れられています。

さらに、1on1ミーティングの質を高めるために、外部の専門家からのアドバイスを受け入れ、企業文化に合わせたカリキュラムへの改善や、管理職のスキルアップにも注力しています。

1on1ミーティングはオンラインでも行われ、社内では約6,000人の従業員が1on1ミーティングを実施しており、企業文化として根付いたとのことです。

オンライン忘年会

あるWebサービス事業を展開する企業では、従来のオフラインで行っていた全社総会をオンラインに移行し、2,400名の従業員が参加するオンライン総会を実施しました。

オンライン開催への切り替えに伴い、相互コミュニケーションの課題を感じたため、第2回目の総会では、全員が同時に同じケーキを食べる、会社ロゴ入りのオリジナルグラスやドリンクを配布して一緒に乾杯するなど、「体験の共有」を促す工夫を取り入れました。

施策のおかげで、従業員からは「オンラインでも十分な参加感を得られた」「企業の一体感を得ることができた」といった前向きな意見が寄せられました。

社内オンラインコミュニティの設置

あるオンラインアウトソーシングサービスを運営する企業では、約400名の従業員が参加できる23個のオンラインコミュニティが存在しています。

業務関連のコミュニティとしてはSNS運用情報共有のグループ、趣味や興味に関係するコミュニティとしては、キャンプ愛好会やスポーツ活動グループなど、多様なコミュニティが設けられています。

オンラインコミュニティを通じて、従業員は自分の関心のある活動に参加し、異なる部署の同僚と積極的にコミュニケーションを取る機会を得ています。

従業員間の交流を促進し、リモートワーク環境においてもコミュニケーションを活発にしている好事例と言えるでしょう。

ビジネスチャットの活用

あるIT企業では、社内コミュニケーションの活性化のためにビジネスチャットツールを導入しました。

ツールを通じて遠隔地からでもリアルタイムでのコミュニケーションが可能になり、迅速な情報共有や意見交換が行えるようになりました。

また、異なる部署やプロジェクトチーム間で専用のチャットグループを作成し、特定の話題やプロジェクトに関する議論を集中的に行えるようになったのも大きな成果です。

結果的に、社内のコミュニケーションのスピードと効率が向上し、従業員間の距離も縮まりました。

ビジネスチャットを活用することで、従業員がより自由に、かつ効果的にコミュニケーションを取れるようになり、社内のコミュニケーション活性化に大きく貢献しました。

関連記事：社内コミュニケーションを円滑に進めるためのチャットツール7選と選び方をご紹介

社内コミュニケーション施策を行うときの注意点

ここでは、社内コミュニケーション施策を行うときの注意点について、以下の3点を解説します。

1つずつ見ていきましょう。

マンネリ化を防ぐ

社内コミュニケーション施策を行うときの注意点の1つ目は、マンネリ化を防ぐことです。

年次イベントであれば、毎年新しい内容を考え、従業員が飽きないようにすることをおすすめします。

たとえ斬新で意義深い施策であっても、同じものを繰り返し実施すると、従業員のモチベーションが低下し、コミュニケーションが停滞する恐れがあります。

施策のマンネリ化は、参加者だけでなく企画や運営側にもネガティブな影響を与え、施策の意味を失わせてしまいます。

もし同じ企画を行う場合でも、内容に変化を加えたり、新しいプログラムを取り入れるなど、マンネリ化を防ぐ工夫が必要です。

常に新鮮さを保ち、参加者の興味を引き続けることが、コミュニケーション活性化のカギとなるでしょう。

従業員に負担がかからない方法にする

社内コミュニケーション施策を行うときの注意点の2つ目は、従業員に負担がかからない方法にすることです。

社内イベントや研修を実施するときには、参加者に無意識のうちに負担をかけていないか配慮することが大切です。

例えば、休日にイベントを開催すると、従業員は休日出勤をしなければならない可能性があります。

さらに、イベントや研修に関わる費用が、予想以上に従業員に負担を与えていることも考えられます。負担を軽減するためには、振替休日を設ける、費用を会社が負担するなどの対策が有効です。

ビジネスチャットツールの導入時には運用ルールを決める

社内コミュニケーション施策を行うときの注意点の3つ目は、ビジネスチャットツールの導入時には運用ルールを決めることです。

社内コミュニケーションを活性化するのに、ビジネスチャットツールは有効な手段ですが、導入目的が不明瞭だと、失敗する恐れがあるため注意が必要です。

失敗の具体例としては、一部の従業員がプライベートな話題ばかり投稿する、投稿数が少ないため利用されなくなる、業務連絡や日報のみの使用などが挙げられます。

ビジネスチャットツールの導入を成功させるためには、導入目的を明確にし、具体的な利用シーンを示すことが重要です。

また、明確な運用ルールを設定し、誰もが気軽に投稿できる環境を作ることも大切です。試用期間を設けて、運用上の問題点を洗い出し、段階的に効率的な運用へと導きましょう。

関連記事：ビジネスチャットの運用で押さえておくべき5つのルールとは？

まとめ

今回は、社内コミュニケーションを活性化させた成功事例10選と、施策を行うときの注意点を解説しました。

社内イベントの開催、リフレッシュスペースの設置、ビジネスチャットツールの導入など、多岐にわたる成功事例がありました。

施策を実施するときには、従業員のニーズを理解し、参加への負担を最小限に抑えることが大切です。社内コミュニケーションの活性化は、企業の生産性向上や従業員の満足度を高めるうえで不可欠です。

本記事を参考に、あなたの企業に合った施策を見つけ、取り入れてみてはいかがでしょうか。

オンラインで社内コミュニケーションの不足を解消する際におすすめのツールを「社内コミュニケーションツールのおすすめ15選を紹介！導入のメリットや選定のポイントも解説」の記事で紹介していますので、コミュニケーションを活性化させたいと考えている担当者の方はぜひご覧ください。